次のような環境政策・環境技術に関するマーケティング調査を提供しています。環境政策・技術の中でも、弊社は特に「ITを活用した環境負荷削減（グリーンIT）サービス」、「アライアンス（業務提携）による環境負荷削減サービス」を得意としています。

時期	プロジェクト名	概要	顧客
2011年	データセンター省エネ技術調査	データセンターの消費電力を大幅に低減するための技術開発プロジェクト。国内外の「統合管理ソフトウェア」「仮想化技術」「空調制御技術」の3技術の連動制御の実現可能性についての調査およびフィージビリティスタディ。	大手通信会社
2011年	セクター別省エネICT先進事例調査	総務省のICTを活用した省エネ推進政策に沿った企業・地方自治体の先進事例を調査。	コンサルティングファーム
2010年	オフィス省エネICT先進事例調査	環境省の地球温暖化対策技術開発事業の下、オフィス省エネのためのICTソリューションの先進事例を調査。技術開発の余地のある分野について検討、報告。	コンサルティングファーム
2009年	CCS政策・技術動向調査	CCS（CO2回収貯留）をめぐる海外の政策・技術動向に関する調査プロジェクト。ロンドンで開催されたCSLF（炭素隔離リーダーシップフォーラム）に出席し、海外各国のCCSに関する政策動向、及び参加企業の技術動向について調査。	大手プラントメーカー
2008年	炭鉱開発シミュレーションソフトのCCS応用可能性調査	閉山した炭鉱がCCS（CO2回収貯留）に適していることから、オーストラリアの炭鉱開発シミュレーションソフトに着目。政府による企業のCCS普及推進策として、このソフトをCO2貯留シミュレーションへ応用することの実現可能性について検討。	独立行政法人＋コンサルティングファーム
2007年	火力発電所環境モデリングソフトのCCS応用可能性調査	米国DOE（エネルギー省）のバックアップを受けてカーネギーメロン大学が開発した火力発電所の環境モデリングソフトにCCS（CO2回収貯留）モデリング機能が追加されたことに伴い、このソフトを日本語化（ローカライズ）した場合の政府による企業向けCCS普及推進策として活用可能性について検討。	独立行政法人＋コンサルティングファーム
2006年	中国・欧州における炭素隔離動向調査	中国・欧州における炭素隔離に関する政策および実用化へ向けた実証事業の動向に関する調査	独立行政法人＋コンサルティングファーム
2005年	建設業向けCDM(クリーン開発メカニズム)啓発普及パンフレット制作のための調査	「CDM(クリーン開発メカニズム)」を活用した温室効果ガス削減ビジネスを、国内の建設関連企業にPRし、普及を図るためのパンフレット制作におけるCDMプロジェクトの先進事例調査および原稿執筆。	国土交通省＋コンサルティングファーム